生涯資金をつくるにあたってのポイントは、以下の3つです。

①　引退後いくらで生活するか？　（老後資金）

　　　⇒　現役時代の何割の資金で生活するか

②　いつ引退するか？　（引退後の期間）　　　　

　　　⇒　何歳まで働くか、完全な引退時期は何歳か　　

③　貯蓄だけで足りるか？　（運用利率）

　　　⇒　貯蓄で足りなければ、リスクを取って何％で運用できるか

●①②③を決めるプロセスで何回か検討し、できるだけ無理のないプランを考えます。

夫婦で65歳～95歳の生涯に必要となる資金を試算しましょう。

●この作業は、本人のリタイアメントプランをもとにしたキャッシュフロー表を作成するといいでしょう（FPにご相談ください）。

→　生涯設計のたて方

【資産・収入】・・・・予測しうる資産とすべての収入

　①65歳時点の退職年金（一時金）見込み額
　②65歳以降の勤労収入等見込み額
　③65歳以降の公的年金見込み額
　④その他収入見込み額（賃料収入、事業収入、相続予定額等）
【支出】・・・・予測しうるすべての支出
　⑤65歳以降の生活費
　⑥その他支出見込み額（リフォーム、車、趣味、医療費等）
【必要資金】
　⑦65歳以降に必要とされる総資金＝（⑤＋⑥）－（①＋②＋③＋④）

　上記金額から月額必要資金（年間必要資金）を出します。

上記⑦の金額が仮に2000万円として、これを運用しないで（運用利率0％）取り崩していくと、単純に65歳から95歳まで毎月5.5万円（毎年66.7万円）を取り崩していくことになります。

この時点で取崩し額を見直すことが必要です。次のステップの積立額にも影響します。

①目標資金・・・・2000万円（仮定）
②積立期間・・・・40歳から60歳までの20年間
③運用利率・・・・本人のライフプランとキャッシュフローからどれくらいリスクが取れるかを診断し、予定利率のもとに毎月の積立可能額を決めます。　

仮に2つのパターンで積立額を試算します。
　(a)運用利率0％（運用しない場合）
　　・毎月8.3万円（毎年100万円）＝2000万円÷20年÷12カ月　
　(b)運用利率2%（運用する場合）
　　・毎月6.8万円（毎年82万円）・・・・減債基金係数により計算します。

　※現在時点で運用に回せる貯蓄がある場合は、毎月貯蓄する額はその分減らすことができます。

●長期的な見通しとともに中短期的な見直しにより、生涯必要資金は増額・減額しますので、随時プランの立て直しをしましょう。

（例）

①支出の見直し（生活費の節約）

　引退後の生活費を毎月1万円節約すると、必要資金は360万円減額します。（1万円×12カ月×30年）

②収入の見直し（勤労期間の延長）

　手取り月額10万円で5年間勤労延長すると、必要資金は600万円減額します。（10万円×12カ月×5年）

※この段階で①②が可能であれば、960万円減額となります。

③取崩し期間の短縮

　取崩し時期を5年間遅らせると、取崩額は330万円減額します。（5.5万円×12カ月×5年）

④公的年金の受給延期

　受給時期を繰り下げることにより、最大1.42倍（年8.4％で5年）増額となり、その分必要資金は減額します（税金の増加を考慮しても、受給増額の方が多くなります。）

●生涯必要資金を減額できない場合は、運用利率を考えます。

①)必要資金を年利2％で運用しながら取り崩す

　65歳以降の取崩し元本は1490万円となり、運用なしの場合より510万円少額ですみます（年金現価係数により計算）。

②この1490万円を40歳から60歳まで年利3％で積立運用する

　積立額は毎月4.6万円（毎年55.4万円）となり、毎月1万円少額ですみます。

 ※運用するかしないかは、本人の事情によりますが、運用によって生涯必要資金及びそのための積立額が少額ですむ可能性が出てきます。（効率的に老後資金をつくれる）

●上記は試算期間中に諸条件が変わらないことを前提としています。
●生涯必要資金は、毎年ライフプランの諸条件を検討してキャッシュフローを見直し、マネープランをつくり直すようにします。
●FPは、リタイアメントプランやキャッシュフローの見直しについて個別面談でアドバイスしています。

→　生涯資金のふやし方

毎月の積立額が決まったら、iDeCoやNISAを利用することは効果的な方法です。 iDeCoの掛金だけで目標資金に達しない場合は、NISAと振り分けて運用することが可能です。

 iDeCoは、60歳まで引出しができないので、中短期目的資金よりは老後資金などの長期目的資金として運用するのが効果的です。

資金に余裕があれば、iDeCoやNISA以外にも計画的なポートフォリオ運用で老後資金をつくっていきましょう。ポートフォリオ構築はライフプラン及びリタイアメントプランのキャッシュフローと密接に関連していますのでFPにご相談ください。

※特定の金融商品の販売を行うことはしておりません。