40代から考えるリタイアメント

働き方、年金、雇用、保険、退職金、医療、介護、住宅、相続など、今からのリタイアメントプランを考えていきます。

 

●関連ページ

 図解でわかる老後資金不足のための年金対策

 

上記関連コラムは随時アップしていきますので、参考にしてください。

→ ブログ New Street

 

 

1.60歳からのリタイアメント ~ 将来のリスクは見えにくい

●遠いリスクと近いリスク 

 眼前のリスクよりも将来のリスクは気づきにくいものです。人間は将来のリスクを知りつつも、それを実感できないし、直視するには時間がありすぎます。まだ時間があるはずのリスクが眼前に現れ現実化してきて初めてそのリスクの大きさに気付きますが、その時には手遅れになります。・・・・(続きを読む  

 

2.老後の生活費はいくら必要か?

●「老後」とはいつからのことをいうか? 

 ライフプランに「平均」とか「一般」とかいう概念はもともとありません。必要なお金は、人によってすべて異なります。ライフプランで可能なのは、あくまで手段として「平均化」し「一般化」することであって、それがすべての人にあてはまるわけではありません。最終的には各個人が個別の解決を導き出すことになります。・・・・(続きを読む   

 

3.「必要生活資金」と「必要生活費」は違う

 ここで、必要生活資金ついて説明しておきます。「必要生活資金」と「必要生活費」は違います。前回説明した「1億円」というのは、総支出としてかかる生活費のことです。

 よく、老後に必要な生活費は「3000万円」と言われます。・・・・(続きを読む 

 

4.雇用延長でも老後リスクはなくならない

 老後資金の大部分を占める年金収入について見てみると、この老後唯一頼りの綱となる年金が当てにならないとどうなるのでしょうか。・・・・(続きを読む

 

5. 働き口がないというリスクをどうするか

 働く場所があればまだいい方です。深刻なのは、60歳きっかりで仕事がない場合です。何らかの理由で雇用延長できなかった完全リタイア組は、公的年金受給が始まる65歳まで無収入であれば退職金や貯金を取り崩していくしかありません。・・・・(続きを読む

 

6. 定年時には消えている? 退職金

 60歳以降の賃金が当てにならないことは見てきました。では、退職金はどうか。またいくらもらえるでしょうか。ほとんどのサラリーマンは、退職金をあてにしているし、当てにしているからこそ定年まで頑張っていると言っていいでしょう。しかし、この退職金が思っていた金額ほどもらえない、・・・・(続きを読む

 

7.退職金額を決めるのは自分次第

 2001年、企業が退職金の積み立てとして拠出した金額を従業員自身が自分の力で運用していくという自助努力型の方法がとられるようになりました。これが確定拠出年金(DC;Dfined Contributed Pension Plan)と言われるものです。文字通り、・・・・(続きを読む

 

8. 本当にもらえる年金はいくらか

 国の年金である以上、日本が破綻しない限り受給額がゼロになるということは考えにくいのですが、今より年金額が減らされ、諸外国の年金の支給開始年齢を見ても65歳の次は68歳、70歳と後ろにずれていくということは十分考えられます。・・・・(続きを読む)

 

9. 確実に減っていく公的年金

 少子高齢化による社会保障費の財源の危機が現実化してきたことによって、今後は容赦なく年金も下げられていきます。手始めにデフレ時代に下げるべき年金を下げてこなかった、いわば支給超過分(年金の払い過ぎ)は本来より2.5%分多く、これについて調整されます。・・・・(続きを読む)

 

10. サラリーマン家庭の年金危機

 サラリーマンは、基礎年金と呼ばれる国民年金と会社勤めの期間と収入によって受給額が変わる厚生年金の2階建てです。しかも、年金保険料の半分は会社が負担してくれています。この厚生年金保険料には、国民年金保険料の分も同時に負担しているとされています。・・・・(続きを読む)

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