投資信託の「 勝手評価基準」

投資信託を当サイトで独自に(勝手に)「パフォーマンス」(定量)と「商品性」(定性)から評価します。一般の投資者にとって、投資信託の商品選定にはある程度の評価が必要です。といっても、過去の実績を基に分析し評価するものなので、将来の成績を予測・保証するものではありません。ただ、当サイトでは少しでも過去から将来へと見渡し、投資信託選びの一助となるために、一般の投資者にもわかるようにやさしく解説したつもりです。以下の8つの項目と照らし合わせて、投資の参考にしていただければと思います。 

 

■評価方法  

投資信託を単純にリターンやコスト、分配金など見えやすい数字だけで評価するのでなく(定量評価)、投資信託の仕組みや運用方針などについても評価します(定性評価)。そのためには、基準価額や純資産のチャートだけでなく、目論見書や運用報告書(月次報告を含む)にも詳細に目を通します。これは短期的な投資よりも中長期的な運用を目指すためです。 

 

投資信託を8項目で総合的に評価します。「リターン」と「リスク」には比重評価を設けます。総合評価の基本はAB5段階ですが、(+)の記号が付くと優位評価を現し、実質10段階評価となります。 定量評価の数値は、各運用会社、投資信託協会、モーニングスター(筆者はモーニングスター出身)などの公開資料をもとにしています。 

 

【評価点】

 

A

  A+

A

B

  B+

B

C

  C+

C

D

  D+

D

E

  E+

E

 

 

■評価基準   

1.リターン  

同一期間・同一カテゴリー内で比較します。 評価比重は高め。 

 

(成長性) 

トータルリターン(1年~10年の年率)と設定来の累積リターンが、当カテゴリーの平均を上回るほど高い評価となります。アクティブファンドの場合は、ベンチマークを上回っていること、インデックスファンドの場合はベンチマークとの乖離がないことが高評価となります。 

 

安定性) 

月ごとの騰落率の落差程度を比較します。リターンが高くても騰落率の落差が平均より大きい場合は低い評価となります。  

 

2.リスク  

同一期間・同一カテゴリー内で比較します。評価比重は高め。 

過去の標準偏差(収益のブレ)とシャープレシオ(リスクに対する運用効率の割合)を当カテゴリーの平均と比較して評価します。また月次リターンがマイナスになった下振れ(下方リスク)の頻度も評価します。標準偏差は小さい方、シャープレシオは大きい方が高い評価となります。 

 

3.コスト  

主に運用手数料(信託報酬)を同一期間・同一カテゴリー内で比較します。また販売手数料や解約手数料、信託財産留保額などの金額も含めた実際の経費率を他ファンドと比較して評価します。特に信託報酬は投資信託の保有期間中、継続的に差し引かれるもので、その金額(料率)を重視します。 

 

4.純資産総額  

同一カテゴリー内の一定期間内の純資産総額、増加率、安定性で評価します。 基本的に純資産総額が高く、資金流入が資金流出を上回り、かつ資金の流出入が激しくないことが高い評価となります。純資産が低すぎたり、一定期間内で流出超の場合は低い評価となります。 

 

5.分配金 

単に分配金額や分配金利回りが高いか低いかではなく、適正な分配が安定的にされているかが重視されます。運用方針により分配のない場合も含めて、分配力(分配金に対するリターン)は健全か、分配余力(分配取崩額に対する翌期繰越分配対象額)や分配準備金、繰越損益が十分かなどで評価します。 

 

6.仕組み・特色  

投資信託の仕組み、設定意図、リターンの源泉、リスクの在りかがわかりやすいことが評価のポイントになります。投資信託はシンプルであるほど分かりやすくなり、リスクも見えやすく、コストも低くなります。高いリターンが出やすい投資信託でも、その分リスクやコストが高かったり、仕組みが複雑なもの、元本を取り崩して分配したり、短期的で一過性のテーマのものは低い評価となります。これらは一般の投資者には向かない投資信託だからです。 

 

7.運用方針とポートフォリオ 

投資信託の運用方針、運用体制、運用プロセス、投資対象などが実際のポートフォリオ構成や運用と合致しているかについて総合的に評価します。ファンドマネジャーの運用能力、運用結果におけるポートフォリオのプラス要因・マイナス要因は運用方針と合っていたかなども評価対象とします。 

 

8.償還 

償還となる可能性が小さい方が高い評価となります。せっかく投資しても、実績が上がりきらないうちに償還危機に会うことを避けるためです。高収益や高人気の投資信託でも予定外の償還を招く場合があります。市場環境、運用状況のほか、信託期限、信託金限度額、受益残存口数、設定解約比など償還条件をチェックします。

 

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